美容整形の借金を解決する方法は債務整理！メリットとデメリットや注意点を解説

美容整形費用として借りたお金は、他の借金と同様に、可能な限り早く債務整理をすれば解決できます。

整形の動機は長年のコンプレックスによるものも多いですが、「整形したい！」と考えるきっかけは

• 結婚式までにキレイになりたい
• 意中の人を振り向かせたい
• 夏までに痩せたい！

など時間の制約がある場合も。

美容整形を本気で考える人の中には、お金に余裕がある人もいれば、切羽詰まっている人もいます。

そのため、整形費用が貯まる前に、分割払いやローンを組んで整形するケースが多いです。

分割払いやローンは一回の返済額を抑えられる代わりに、返済が長期にわたると利息が高額になることがデメリット。

高額な整形費用を、収入の少ない人が無計画に借金として抱えてしまうと、破綻するリスクが高まります。

「病院提携のローンで整形したけど、施術結果に満足できず、転院したら一括返済を請求されて困った！」という声も。

美容整形は一気に多額の借金を抱えてしまうことが多いため、返せないと感じたときにはすぐにでも専門家に相談しましょう。

借金問題は、問題を先送りにすればするだけ、深刻化します。

なかには、借金のストレスで精神的に追い詰められて体を壊したり、40歳を過ぎてからも借金返済のための風俗勤務をし続けることになった人も。

最悪のシナリオを避けるためには、現在借金問題に悩んでいるのであれば、まずは無料相談をすることをおすすめします。

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美容整形で借金をしてしまう理由

美容整形で借金をしてしまう理由は、手術に多額の費用がかかることが多いからです。

整形のための医療行為の多くは、健康保険適用外の自由診療。

たとえば、二重まぶたにするためのちょっとした整形でも、施術方法によっては数十万円の費用がかかることもあります。

また、気になる箇所の整形をしたことにより、今度は他のパーツが気になってしまい「もっとキレイになりたい」と次々と手術をして、整形中毒のようになってしまう人も。

まぶただけでなく、鼻・顎・頬・唇…と整形する部位を増やしていけば、「気づいたときには、手術代が数百万円を超えていた」なんてことになりかねません。

また、脂肪吸引や脱毛の場合は、美容整形よりも1回の金額は少なくても、継続的・定期的に費用がかかります。

整形費用を貯めるために、昼の仕事に加え、アルバイトや副業をするという人もいますが、いますぐ綺麗になりたいという思いが強いときには、お金が貯まるまで待てないと考える人も多いでしょう。

また、「結婚式までに綺麗になりたい」など、目標達成の期限が決まっていて、時間に余裕がない場合もあります。

そのため、金融機関から借入をして整形費用を工面するという人も少なくありません。

万一、整形費用がかさんで多額の借金が返せなくなったとしても、次のような対応は絶対にやめましょう。

• 返せないまま、現実を見ずに延滞を放置する
• 返済のため、さらに借金を重ねる
• 「返せないものは仕方ない」と開き直って延滞を放置してしまう

延滞が続けば、債権者の態度が厳しくなるだけでなく、訴訟などによって借金を強制回収される可能性が出てきます。

もしも、何も対応せずに給料を差し押さえられれば、多額の借金を延滞していることが勤務先に知られてしまうリスクとなりかねません。

また、借金返済のためにさらに借金をする「自転車操業」はとても危険な行為です。

返済のためにさらに借金する行為は、「プラスマイナスゼロ」ではなく、借金をさらに増やす行為だからです。

さらに、借入件数が増えれば、毎月の返済負担はますます重くなります。

借金問題は、時間がたてばたつだけ事態は深刻化する一方です。

1人で悩むのではなく、手遅れになる前に今すぐ専門家に相談することをおすすめします。

関連記事⇒彼氏や彼女が借金で債務整理したら婚約者にも結婚後に影響がある？

美容整形で利用されがちな、3つの主な借金のメリットとデメリットを解説

美容整形で利用されがちな主な借金には、次の3つがあります。

それぞれ詳しく解説します。

①美容外科などで紹介される「医療ローン」からの借入

医療ローンのメリットは、条件が合えば最も低い金利でお金を借りられること、デメリットは審査が厳しいことと融通が効きづらいことです。

美容整形費用を、すぐに手に入れる方法の中で、最も金利が低いのが医療ローンと言われています。

しかし、実際には申込み・審査の条件が厳しいために、利用できない場合も少なくありません。

審査の条件は、例えば「正社員でなければいけない」「年収〇〇万円以上」などです。

また、病院提携のローンを利用するときには、指定のローン会社しか使えないため金利が安くない場合もあるので、契約するときには注意しましょう。

さらに、病院提携のローンは、「転院時には一括返済」という条件がついているケースも。

施術結果に満足がいかずに、転院した場合、多額の借金の一括返済を請求されてしまうことがあります。

以上のように、医療ローンは金利が低いこともありますが、融通の利かない場合も多いでしょう。

②クレジットカードでの分割払い

クレジットカードのメリットは、カードさえ持っていれば気軽に使えることで、デメリットはカード決済に対応していない病院があることです。

クレジットカードは、手元にお金がないときの決済手段として最も手軽で便利な方法です。

しかし、美容整形外科のなかには、カード決済に対応していない病院があります。

また、利用限度額次第では決済できない取引もあるでしょう。

もしもカード決済ができても、金額や回数によって手数料が高額になることがあります。

③消費者金融や銀行のフリーローン

消費者金融や銀行のフリーローンのメリットは気軽に申し込めることで、デメリットは金利が高いことです。

消費者金融や銀行のフリーローンは、気軽に申し込める方法のひとつです。

しかし、フリーローンは年15～18％の高利での借入となるため、返済に行き詰まってしまう人も少なくありません。

1日も早く整形して綺麗になりたいと思うあまりに、確実に完済できるかどうかを冷静に考えずに借金してしまうケースが多いからです。

美容整形の借金を解決する債務整理の3つの方法

自力で返済しきれなくなった美容整形の借金は、債務整理で解決できます。

「美容整形費は普通の借金とは違うから債務整理できない」と考える必要はありません。

債務整理の方法は、主に以下の3つがあります。

それぞれ解説していきます。

①まずは利息を免除される「任意整理」を検討

任意整理をすれば、借金返済の大きな足かせとなっている利息が将来にわたって免除されます。

ただし、条件があり、5年以内に借金を完済しなければなりません。

利息が免除されることもあり、毎月の返済額は減らせます。

滞りなく5年間毎月返済できるのであれば、任意整理を検討しましょう。

たとえば、毎月6万円を5年間確実に返済できる余力があれば、360万円の借金を任意整理で解決することは可能といった具合です。

もちろん、月々もっと多く返済できるのであれば、より多くの借金を任意整理で解決できるでしょう。

ある種の嗜好品とも言える美容整形のための借金であっても、任意整理で解決できます。

②多額の負債を抱えた場合は「個人再生」

もしも、借金の一部を分割返済できるだけの収入がある場合は、「個人再生」で解決できます。

整形をする部位や回数によっては、整形費用が年収に匹敵する額になることも。

しかし、年収を超える借金額の場合でも「自己破産しかない」と諦める必要はありません。

個人再生によって一部免除となる借金の額は、法律の基準に基づいてあらかじめ計算することができます。

ただし、「自己破産した場合に差し押さえ可能な財産の総額（清算価値）」が最低弁済基準額よりも多いときには、清算価値の金額以上を返済しなればなりません。

換価可能な高級ブランド品や貴金属を所有している場合や、勤続年収が長く、退職金見込み額が多い場合などには、注意が必要です。

なお、個人再生は、返済すべき金額を確保できる収入さえあれば、正社員以外のアルバイト・パートや派遣・契約社員でも利用できます。

関連記事⇒5社以上の借金と債務整理～自己破産、任意整理、個人再生どれがいい？

③自己破産しても会社を辞める必要はない

収入不足のために個人再生が利用できないケースでは、自己破産で借金の全額を免除してもらうことで、借金を解決できます。

しかし、自己破産には抵抗を感じる人も少なくありません。

たとえば、「自己破産したら無一文になる」「自己破産したら会社に借金だけでなく、整形したこともバレてしまう」と不安に感じる人もいるでしょう。

たしかに、自己破産では、原則として債務者の財産を処分して、債権者に返済しなければなりません。

しかし、債務者の今後の生活に必要な財産は、自己破産した場合でも差し押さえの対象外です。

そのため、保有資産がなく多額の借金がある状況では、自己破産しても財産を全く失わないケースも想定できます。

また、自己破産しても「会社にバレる」という心配もほとんどいりません。

なぜなら、自己破産をすると官報に氏名等が掲載されますが、一般の会社が官報を確認することはほとんどないからです。

ただし、自己破産をすると、退職金見込み額が差し押さえの対象となる場合があるので、注意しましょう。

しかし、その場合でも、退職金見込み額相当分を自分で支払えれば、退職金見込み額の差し押さえや勤務先への通知を回避できます。

また、退職金見込み額の差し押さえの対象となるのは、退職金見込み額の1/8の金額が20万円を超える場合のみなので、全額ではありません。

関連記事⇒債務整理と退職金?自己破産や個人再生をすると退職金は没収される？

①債務整理を依頼すれば、取立てがなくなる

債務整理を依頼すると、電話や手紙、訪問による取り立てがなくなります。

金融機関は、債務整理を受任した弁護士・司法書士からの受任通知を受け取ると、債務者などに直接取り立てることを禁止されるからです。

債権者からの取立てに、頭を悩ませている人は少なくはありません。

もしかしたら、「会社や自宅にまで電話がかかってくるかもしれない」と不安に感じている人もいるでしょう。

それが、債務整理を依頼するだけで、取立ての不安から解放されるのです。

また、受任通知送付後は、借金の返済も一時的に停止となるため、「返済日が来るのが怖い」と恐れる必要もなくなるでしょう。

関連記事⇒受任通知と債務整理の関係?支払いや督促が止まる流れとメリット

②債務整理の費用は、何とかなる場合が多い

債務整理の費用は、意外となんとかなります。

「債務整理に、さらなる費用がかかりそうで心配」と思って躊躇する人も多いでしょう。

しかし、不安に反して、弁護士・司法書士費用は、ほとんどの事務所で、債務整理の相談は無料で費用の分割払いにも対応してくれます。

もちろん、債務整理をするには一定の費用がかかります。

たとえば、美容整形費用以外の借金がない場合であれば、債権者の数も1社だけという場合もあるでしょう。

1社だけの任意整理であれば、費用は10万円以下で収まることがほとんどです。

返せない借金を抱え続けるよりも、債務整理をしたほうがトータルで考えると安価に解決する可能性があります。

関連記事⇒債務整理費用が払えない?分割や後払いが出来る法律事務所で相談を！

債務整理をするときの3つの注意点

債務整理は、本来であれば返すべきであった金額について免除を受ける行為です。

そのため、債務整理をすると、今後の信用取引において、最低でも以下の3つのデメリットが生じます。

①債務整理後、一定期間はローンを組めなくなる

美容整形の経験がある人の中には、「もっとキレイになりたい」と他の部位も整形したいと考える人も一定数います。

しかし、債務整理から一定期間はローンは組めません。

なぜなら債務整理をしたことは信用情報に登録されるため、ローンの審査に通らなくなるからです。

ちなみに、信用情報に登録される期間は、登録から5〜10年と言われています。

②持っているクレジットカードが解約になることも

クレジットカードの契約も、信用取引のひとつです。

そのため、美容整形費用で抱えた借金の債務整理をすると、現在持っているクレジットカードに悪影響が出る場合もあります。

「クレジットカードが使えなくなるのは嫌だから、債務整理はしたくない」と考える人もいるかもしれません。

しかし、今の段階で完済の見込みがないのであれば、遅かれ早かれクレジットカードを失う可能性が出てきます。

なぜなら、医療ローンの債務整理をした場合であっても、債務整理の対象ではないクレジットカードが解約となったり、契約更新ができないケースもあるからです。

※もちろん、問題なくそのまま継続利用・更新できる場合もあります。

さらに、5〜10年ほど、新規でのクレジットカードの申し込みができなくなる可能性もあるので注意しましょう。

関連記事⇒一部のクレジットカードや借入だけを残して債務整理する事はできる？

③返せない借金を抱えているなら、既にブラックリスト入りしている可能性が高い

借金が膨らんで返済が遅れているなら、知らないうちにいわゆるブラックリスト入りをしている可能性があります。

なぜなら、債務整理をしなくても、借金を長期延滞することで信用情報は傷付いてしまうからです。

たとえば、61日以上の延滞は、「事故情報」として信用情報に登録され、完済から5年が経つまで消去されません。

ブラックリスト入りすると、クレジットカードの新規作成や、ローンの契約が非常に困難になります。

返せない借金を滞納し、放置し続ければ、信用情報が回復する日はさらに遠のくことに。

「借金が返せない」と感じたときは、可能な限り早いうちに債務整理で解決するのがベストでしょう。

関連記事⇒債務整理とブラックリスト登録期間～個人情報は何年間載るの？

まとめ

美容整形の借金は、たとえ高額であっても、債務整理をすれば解決できる可能性があります。

借金を延滞すると、精神的な負担が大きくなりがちです。

追い詰められた状況では、「他のところから借金して返済しよう」「もうどうにでもなってしまえ」というような、危険な思考に走ってしまうことも。

また、債務整理は、延滞する前の借金に対しても行うことが可能です。

返済が苦しいと感じたときには、1人で悩まずに、1日でも早く専門家に相談することがベストな選択でしょう。